トップメッセージ

従業員、お客様、
そして社会に選ばれ続ける
企業であるために、
自社に関わる活動のすべてを
サステナブルなものへ。

代表取締役社長 角掛 繁

代表取締役社長角掛 繁

代表取締役社長 角掛 繁

当社のサステナビリティの原点

1917年に創業した当社が、現在の基幹事業である合金鉄の生産を開始したのは1938年のこと。合金鉄とは、あらゆる産業、あらゆる製品の基となる「鉄」の生産に必要な副原料であり、これを手掛けるということは、当時まだまだ欧米諸国に遅れをとっていた日本の産業の発展、人々の豊かな暮らしの実現に寄与し、これを支える存在になろうという意図があったことがうかがえます。

1966年、日本初の商業規模地熱発電に成功した松川地熱発電所。現在は発電出力23,500kWで東北自然エネルギー(株)が運営。 1966年、日本初の商業規模地熱発電に成功した松川地熱発電所。
現在は発電出力23,500kWで東北自然エネルギー(株)が運営。

この合金鉄生産事業を着実に育てていく一方で、創業者である富岡重憲は1966年、日本初の地熱発電所を岩手県に建設し、現在のエネルギー・環境事業の元となる事業を開始。さらに富岡は、当時から水素エネルギーの実用化をも夢見ていたと言います。
こうした歴史を紐解くと、当社の存在意義は「多くの産業の発展を支え、人々の暮らしを豊かにすること」であると考え、その実現の過程において安定的かつ自然環境や生活環境を汚染・破壊しないエネルギーの必要性を感じ、模索した創業者の「想い」が浮かび上がってきます。

そしてそこには、「人々の豊かで持続的な暮らしの実現こそが自社の持続的発展につながる」という現代のサステナビリティやSDGsの考えに通じる想いがあったと確信せざるを得ないのです。
当社は、創業者に始まる先人たちが時代に先駆けて実践してきた「想い」の積み重ねを、途切れることなく次の世代へとつないでいく必要があると考えています。そしてその「想い」こそが、当社の「サステナビリティへの取り組み」の原点となっているのです。

サステナブルな社会の実現に関わる当社の事業

現在当社は、「合金鉄事業」「機能材料事業」「エネルギー・環境事業」という3つの事業を大きな柱にしています。時代の変化とともに、これら3事業はそれぞれが「サステナブルな社会」に密接に関連し、その実現に大きく関与する事業へと成長してきました。
気候変動への対応、脱炭素社会への転換に向けて、たとえば自動車業界では、ガソリンエンジン車を電動車両に置き換える動きが急速に進み、電動車両のモーターに使用される当社「合金鉄事業」の「特殊フェロシリコン」、「機能材料事業」の「負極用水素吸蔵合金」「リチウムイオン電池用高容量負極材料」などは、この電動化の加速に伴い、近年大きく需要を伸ばしています。

  • インゴット品(水素吸蔵合金)インゴット品(水素吸蔵合金)
  • -2mm品(水素吸蔵合金)-2mm品(水素吸蔵合金)
  • -200MESH品(水素吸蔵合金)-200MESH品(水素吸蔵合金)

また電動車両の拡大後に発生する大量の使用済バッテリーについては、使用済ニッケル水素電池、リチウムイオン電池のマテリアルリサイクル技術による資源循環が稼働を始めています。
このように当社は、事業そのものが脱炭素、資源循環に直結するものへと変化・成長してきており、それは当社の存在が「持続可能な循環型社会」の実現に深く関わるものになっていることを意味しています。

自社に関わる活動のすべてを「サステナブル」なものへ

当社が今後も社会に必要とされる存在であり続け、「サステナブルな社会」の実現に寄与し続けていくためには、当社自身の持続的な成長・発展が必要です。
生み出す技術や製品だけでなく、事業活動そのものを環境負荷の少ない持続可能な活動にしていくこと。そこで働く従業員たちが誇りを持ち、明るく楽しく、何より健康に過ごすことができる会社であること。常にお客様の一歩先を行き、イノベーションの協創を通して期待値以上の価値を提供すること。それができてこそ初めて、当社は持続的な成長・発展を成しえます。

代表取締役社長 角掛 繁

このことを踏まえ、私は就任に当たって「サステナビリティ経営を指針として、当社のありたい姿、グッドカンパニーの実現に取り組む」ことを宣言しました。
そしてこれを実践していくにあたって、「気候変動への対応」「健やかに働けるやりがいある職場づくり」「責任ある生産・供給への対応」の3点を「サステナビリティ重要課題」に定め、重点的な対応を進めています。
「サステナブル」のパイオニア的考えに基づき事業運営を行なってきた先人たちの想いを受け継ぎ、循環型社会の実現に寄与できる「サステナブル」な存在となること。こうして、みなさまに選ばれ続けることこそが、私たちの目指すグッドカンパニーの実現につながるのだと確信しています。